2025年7月29日、公益社団法人 日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）経営基盤本部 クラブライセンス事務局 より、2024年度クラブ経営情報開示資料（本発表）が公開されています。
早速ですが、2024年度Ｊ２に所属した20クラブの主要決算指標について過去5年間の推移をまとめました。
Ｊ１クラブの主要決算指標まとめはこちら。
営業収入（売上高）
営業収入（売上高）はスポンサー収入、入場料収入、Ｊリーグ分配金などの収入の合計値。
2024年度の営業収入トップ３は
１．清水（50.0億円）
２．横浜ＦＣ（33.1億円）
３．千葉（32.0億円）
トップ３は前年度同様。
清水は２期連続でＪ２に甘んじているが営業収入は３期連続維持しており、Ｊ１中位に位置する規模。
また、多くのクラブで営業収入が右肩上がりの傾向にある。
対前年(2023年度)比のトップ３は
１．いわき（130.7%）
２．徳島（130.5%）
３．愛媛（130.1%）
いわきはＪ３リーグに参入した2022年度から営業収入を着実に伸ばしている。
ちなみに、その他収入とは、①賞金、②移籍金収入、③サプライヤー契約収入 、④ファンクラブ・後援会収入 、⑤イベント出演料 、⑥その他、の6項目のこととＪリーグ経営ガイドに記載されている。
スポンサー収入／入場料収入／物販収入
営業収入（売上高）のうち、クラブ経営の３本柱と言われている「スポンサー収入」「入場料収入」「物販収入」について見てみたい。
まず、スポンサー収入。
スポンサー収入とは広告収入とも呼ばれるもので、チームを支援してくれる法人や企業から支払われる収入のこと。具体的には、ユニフォームや練習着、看板に掲示する協賛金などが該当する。
2024年度のスポンサー収入トップ３は
１．清水（25.1億円）
２．千葉（17.1億円）
３．仙台（15.9億円）
スポンサー収入は清水がダントツ。
多くのクラブで前年同等～増額傾向となっている。
次に、入場料収入。
入場料収入とは、ホームスタジアムで来場者が支払うチケット代金から得られる収入のことであり、「入場者数×チケット価格」で決まる。
2024年度の入場料収入トップ３は
１．清水（9.4億円）
２．長崎（5.5億円）
３．仙台（4.3億円）
トップの清水は右肩上がりに収入を伸ばしている。
２位の長崎は、2024シーズン秋より稼働開始した新スタジアムの効果で入場料収入は大幅増加。魅力的なスタジアムだけに今後の伸びも期待される。
また、その他の多くのクラブで前年を上回る収入となっている。
次に、物販収入。
物販収入とは、関連グッズやユニフォームなどの売り上げにより得られる収入のこと。
2024年度の物販収入トップ３は
１．千葉（2.8億円）
２．山形（2.6億円）
３．甲府（2.4億円）
千葉、山形、岡山、山口といったクラブが前年対比大幅に増加している。
岡山は初のＪ１昇格をかけたシーズン後半の成績が影響したと推測する。
一方で、横浜ＦＣ、甲府、長崎、大分は前年対比減少したクラブとなっている。
トップチーム人件費
次に、支出面（営業費用）の中で５割以上の割合を占める「トップチーム人件費」について見てみる。
トップチーム人件費とは、選手報酬（基本給）や選手報酬（成果給）、監督・スタッフ報酬などが含まれる。
2024年度のトップチーム人件費トップ３は
１．清水（21.5億円）
２．長崎（15.2億円）
３．横浜ＦＣ（14.1億円）
多くのクラブで前年度同等の人件費である一方、仙台、横浜ＦＣ、大分は右肩下がりの傾向。
純利益
純利益とは、1年間に稼いだお金から各種費用や税金などを差し引いた残りの利益、のこと。
純利益がプラスであれば「黒字」、マイナスであれば「赤字」になる。
2024年度の純利益額トップ３は
１．仙台（1.06億円）
２．徳島（1.02億円）
３．大分（0.71億円）
赤字のクラブは、秋田（▲0.57億円）、群馬（▲0.97億円）、横浜ＦＣ（▲1.01億円）、藤枝（▲0.17億円）、岡山（▲0.25億円）、山口（▲0.30億円）。
群馬、横浜ＦＣは４期連続、秋田、岡山は２期連続赤字となっている。
一方、仙台は３期連続１億円前後の黒字、熊本は３期連続0.60億円を超える黒字となっており、堅調な経営状況が窺える。
純資産
純資産とは、会社（クラブ）が所有する資産の総額から負債の総額を差し引いたものであり、誰かに返済する義務のない純粋な会社の資産のこと。
純資産がマイナス（会社が負債を抱えている）の状態を「債務超過」と呼ぶ。
2024年度の純資産額トップ３は
１．徳島（14.6億円）
２．千葉（4.0億円）
３．仙台（3.8億円）
純資産を右肩上がりに伸ばしているのは、仙台、山形、清水、愛媛、熊本。
債務超過に陥っているクラブは無いが、群馬は右肩下がりで純資産が減少しており、2024年度は0.04億円に減少。
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